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IWCについて(平成22年掲載)
 

 毎年9,000銘柄を超えるワインが出品され、世界で最も影響力のあるコンペティションとして知られているIWCは、1984年に創立されました。IWCでは、最難関のワインの資格「マスター・オブ・ワイン」の称号の保有者を含め第一線で活躍する400名近いワイン専門家が審査員として参加します。
IWCのメダルを受賞することは、生産者の技能が世界的に認められまた販売促進の大きな機会となることを意味するとともに、小売業者や卸売業者にとっても受賞ワインを取り扱うことを誇りとしています。
「SAKE部門」の審査には、英国及び欧州各地より日本酒のサービス、販売等の経験が豊富な関係者が集められ、酒サムライ本部も3名の専門家を評価基準のアドバイス役も兼ねて派遣する予定でしたが、本年は火山の影響から、日本からは1名が参画しております。


IWCのホームページでもメダル・トロフィーの詳細が掲載されています。


アドレスは www.internationalwinechallenge.com  です。


「SAKE部門」の出品及び審査について(平成22年掲載)
 

 本年のIWC日本酒部門の審査は、4月20日・21日の2日間にわたって行われました。皆様ご承知の通り、予期せぬアイスランドにおける火山噴火の影響による空港閉鎖により、一部のパネルチェアマンおよび審査員が参加できなかったため、当初の予定より若干異なった陣容での実施となりました。
しかしながら、日本酒部門審査の責任者である大橋健一氏(山仁酒店 社長)とサイモン・ホフストラ氏(Sake Europe ディレクター)は予定通り参加することができ、また様々なバックグラグラウンドと経験を持つ日本人・非日本人の審査員構成により、例年同様に実り多い、緊張感のある審査が行われました。(審査員は計22名で審査。)
今年度より表彰の内容に大きな変更が行われました。
従来は日本酒部門の最高賞として「チャンピオン・サケ」が1銘柄選出されましたが、今年度より5つのカテゴリーそれぞれにおいてもっとも優れていると評価された出品酒に「チャンピオン・サケ」が与えられることとなりました。各カテゴリーにおいてゴールドメダルを獲得した出品酒のうち、さらにそれ以上のレベルに達していると認められたものに、その製造者が属している地域の名を冠した「トロフィー」が与えられ、さらに「トロフィー」受賞出品酒のなかから、各カテゴリーの最高賞として「チャンピオン・サケ」が与えられます。日本酒部門で「チャンピオン」これまでの1銘柄から5銘柄へふえることにより、IWCにおける日本酒の注目度、そして日本酒の多様性への関心が高まることと確信しております。

出品蔵元数、出品数については、下記のとおりです。なお、生酒については輸送管理の問題もあり、今年度は審査対象としておりません。
(1)純米酒の部(出品は90蔵101銘柄)
(2)純米吟醸酒・純米大吟醸酒の部(出品は121蔵150銘柄)
(3)本醸造酒の部(出品は29蔵29銘柄)
(4)吟醸酒・大吟醸酒の部(出品は72蔵77銘柄)
(5)古酒の部(出品は43蔵48銘柄)

    • 出品酒の合計は176蔵405銘柄(対前年比蔵元数108.6%・出品銘柄数112.8%)となります。

     



「日本酒造青年協議会」 概要(平成22年掲載)


概  要
 本会は、昭和39年9月、各府県醸造関係青壮年団体の統合統括機関として「全国清酒協議会」の名称のもと設立され、爾来、清酒業界における清新な活動団体として業界諸般の問題に対し真摯な検討を加え、率直な見解を表明するとともに、必要に応じそれぞれの機関に陳情要望を続けています。
近年、本会が各方面に陳情要望等を行う場合において、その存在意義をより理解しやすくする必要があるため、平成3年10月1日をもって「日本酒造青年協議会」と名称を変更しました。また、会員傘下のメンバーから広く人材を発掘するため、平成元年度より委員会を設置しております。
本会の事業の一環である日本酒造組合中央会に対する協力として、イベント・研修会等に当たり、その企画運営等に参画し、意見が反映されています。
また、日本酒造組合中央会理事会、評議員会、各委員会に会員が参画し、意見の提案・反映がされています。
さらに、本会の活動に対して日本酒造組合中央会から昭和45年度より助成金が交付され、期待をかけられています。
 
名  称

 日本酒造青年協議会(にほんしゅぞうせいねんきょうぎかい)
         会 長  市 島  健 二 (いちしま けんじ)

住  所

〒105-0003 東京都港区西新橋1丁目1番21号
        日本酒造組合中央会 内
         tel : 03-3501-0101 / fax : 03-3501-6018

会  員  41都道府県の酒造青年団体を会員としており、各青年団体の会員総数は約800名(うち女性が30名)となっています
事業概要  日本酒の需要振興、イベント事業の実施、日本酒をめぐる諸問題の研究を重点事業とし、全国きき酒選手権大会の開催、各団体の情報交換、酒類業界の環境変化についての研究・検討、日本酒造組合中央会に対する協力などに取り組んでいます。


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